数えた対象
2025年平均を100とする全国の参考指数。2025年1月〜2026年7月を抽出し、2025年7月と2026年7月を同じ基準で比較した。小数第3位までの原表から独自に計算した変化率を使用。
この結果から言えないこと
計算値は公式の公表変化率と区別する。指数の桁が多くても測定精度が高いわけではない。指数同士を単純平均して総合を作れない。季節調整はしておらず、短い期間から将来価格は予測しない。総合と食料と米類は包含関係があり独立した費目ではない。
会社のデータで確かめるなら
自社の仕入れ品目に対応する価格指数と購入量をそろえれば、調達費の増減を価格と数量に分けて調べられる。米類の指数を全食品の仕入れ費に一律適用しない。
出典
公表表を加工して作成。取得日は2026年9月7日。