暑かった年と長期の変化
2025年の偏差はプラス1.23℃で、収録された年の中では2024年と2023年に続いて高かった。偏差の基準は1991〜2020年の平均だ。2025年が前年より低くても、基準期間より高温だった点は変わらない。前年との差だけを使うと、この区別ができない。気象庁の公表値
長期の変化を見るために直線を当てはめた。ただし年ごとの値には上下がある。直線からのずれにも前年との関係が残っており、各年を独立した観測とみなす扱いは避けた。連続する年の関係を考慮した計算では、全期間の傾きの95％信頼区間は100年あたり約1.08〜1.79℃となった。この区間は直線モデルに条件を置いた統計上の幅で、気候の将来予測の幅ではない。
全国の指標を店舗の気温に置き換えない
気象庁は都市化の影響が比較的小さい15地点を選び、各地点の偏差を平均している。店舗や工場の周囲を測った気温ではない。暑さと売上・電力使用量との関係を調べるなら、事業所に近い観測地点の気温と営業日別の記録が必要になる。算出方法
企業の記録にも同じ確認が必要だ。期間を固定した長期比較に加えて、直近期間でも計算する。年ごとの一時的な増減と継続的な変化を分け、始点の選び方で結果がどれだけ変わるかを示す。全国の気温だけから個別企業の売上増減を説明することはできない。
出典は気象庁「日本の年平均気温」。2026年9月7日に保存済みの公表CSVを使い、集計と図を独自に作成した。