同じ年にそろえて比較
対象をG7の各国に固定し、全てに値がある最も新しい年を選んだ。保存ファイルには2025年の列があるが、対象国の値がそろわないため2024年を使った。米国は94.7％、英国は95.5％、ドイツは93.5％だった。日本との差はあるが、年齢構成や調査条件が同じとは限らない。この図は配布値を並べたもので、サービスの優劣を判定するランキングではない。
利用できることと、購入すること
インターネット利用は携帯電話などからの接続も含む。契約回線数とは別の指標で、通信速度や料金負担を測っているわけでもない。公式の説明にも国ごとのデータ品質や報告条件の差が記載されている。小さな数値差まで実際の差として解釈するのは避けたい。
企業が通販やオンライン申込の実績を調べる場合は、対象者数に加えて訪問者数・申込者数・購入者数をそれぞれ記録する必要がある。ログインした人数と購入した人数を分け、期間内の重複をどう除くかも決める。公開データは市場の周辺事情を確認する資料になり、購入率は自社の記録から別に求める。
出典はITU／世界銀行のインターネット利用率指標。2026年9月7日の保存ファイルを使用して独自に集計・作図した。国内調査の年齢別表との照合は今回行っていない。